ソウル消防災害本部は、電動自転車やスクーターなどリチウムイオンバッテリーの充電中に発生する火災に特別な注意を呼びかけました。最近、家庭内での充電中の火災が大事故に発展する事例が続き、社会的な警戒心が高まっています。
本部によると、2023年から2025年8月まで、ソウルでリチウムイオンバッテリーによる火災は合計346件発生しました。これを受けて本部は10月1日、ノウォング上界マドル再建築予定アパートで室内充電を想定した実物火災実験を実施しました。
実験は実際の住居環境に類似した条件で行われました。ベッドマットレスや家具、家電製品などの可燃物を配置し、世帯の玄関ドアの内側にバッテリーを設置しました。発熱パッドを利用してバッテリーパックを発火させ、熱暴走の過程と火炎・煙拡散の様子を観察しました。現場には消防車両と隊員が配置され、安全管理と残火の整理が同時進行されました。
今回の実験は、6月に締結されたソウル消防災害本部とソウル住宅都市開発公社（SH）間の協約の一環として推進されました。両機関はSH賃貸住宅81ヶ所の入居者を対象に火災予防教育と安全コンサルティングを実施しており、アパート火災安全のための協力体制を維持しています。
ホン・ヨングン ソウル消防災害本部長は「家庭でバッテリーを充電しているときに火災が発生すると火が早く広がり、大きな被害につながる可能性がある」とし、「リチウムイオンバッテリー火災の大半は過充電から始まるため、充電時間を守り、定期的にバッテリーを点検するなど、安全規則を遵守する必要がある」と強調しました。