[深層企画] ハンドルもペダルもない自動車、本当に道路を走れるのか

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By Global Team

車を思い浮かべると、まず頭に浮かぶのはハンドルとペダルだ。運転者が前を向いて座り、方向を変えたり速度を調整したりする姿は、100年以上にわたって自動車の象徴だった。だが今、そのおなじみの装置をすべて取り除こうとする試みが進んでいる。

運転席がなくなると、車はどう変わるのか。人は運転から完全に解放されるのだろうか。何より、ハンドルもブレーキペダルもない車に安心して乗れるのだろうか。この特集は、そんな疑問から出発した。すでに道路を走る無人車から、依然として人間の運転者を前提に作られている法律や安全基準、事故や故障に備える技術までを見ていく。(編集部注)

テスラのエンジニアリング車両の車内。安全要員が運転席に座り、手を膝に置いて車両の自動運転を監視している。出典:@SawyerMerritt/X
テスラのエンジニアリング車両の車内。安全要員が運転席に座り、手を膝に置いて車両の自動運転を監視している。出典:@SawyerMerritt/X

車が自動で運転するなら、人にハンドルは必要だろうか。アクセルペダルやブレーキペダルも必ず必要なのだろうか。運転席がなくなった場所に乗客用の座席を置き、車内を小さなリビングのように整えることもできる。

かつては未来の車を描いた想像に近かった光景だ。今では米国の道路で実際に見られる。ハンドルもペダルもない車が乗客を乗せて走っている。緊急時には人間の運転者が介入する方式から始まった自動運転技術は今、人に運転装置をまったく与えない段階へと進みつつある。

車からハンドルをなくせることと、誰もがその車を安全に利用できることは別の話だ。道路では予期しない状況が絶えず発生する。信号機が故障したり、工事で車線が変わったりすることもある。警察から車を移動するよう指示される場合もある。

このとき、ハンドルのない車はどう動くのか。乗客がブレーキを踏めない状況で車が止まらなければ、誰が介入するのか。ここに、自動車メーカーと規制当局が解決すべき課題がある。

◆ 車から運転席がなくなり始めた

市街地を走るZooxのロボタクシー。前方に運転席がない、双方向走行可能な電気自動車の構造が目を引く。(写真:Zoox公式サイトより)
市街地を走るZooxのロボタクシー。前方に運転席がない、双方向走行可能な電気自動車の構造が目を引く。(写真:Zoox公式サイトより)

アマゾン傘下のZooxが開発したロボタクシーは、一般的な乗用車とは見た目からして異なる。運転席と助手席を分けず、乗客同士が向かい合って座る設計だ。ハンドルとペダルがなく、双方向に走行できる。

運転者は前を向いて座るものだという、従来の自動車の構造から離れた形だ。乗客は目的地に着くまで運転に介入しない。車載カメラやLiDAR、レーダーなどのセンサーが周囲の環境を検知し、自動運転システムが走行経路と速度を決める。

米道路交通安全局(NHTSA)は7月30日、Zooxのロボタクシーに対する期限付きの安全基準適用除外を発表した。従来の自動車安全基準のうち8項目について一部を免除し、商業運行を認めた。免除期間は2028年7月までで、年間最大2,500台が対象となる。

テスラもハンドルのない車を実際の運行に投入した。2024年に初めて公開したサイバーキャブは、2人乗りの自動運転専用車だ。ハンドルやアクセル・ブレーキペダル、従来型のサイドミラーはない。テスラは今年9月、テキサス州オースティンでサイバーキャブの運行を開始した。乗客が車を呼ぶと、目的地まで自動で移動する仕組みだ。

両社の車は、いずれも人間の運転者を必要としない移動手段を目指している。しかし、道路に投入するまでの道筋は異なった。Zooxは既存の安全基準の一部について適用除外を受けた一方、テスラはサイバーキャブが適用可能な基準を満たしていると自社で認証した。米規制当局はテスラの認証方法について調査を開始した。ハンドルのない車を作れるかという技術的な問いは、自動車安全基準をどう適用するかという法的な問題につながった。

◆ ハンドルをなくすことより難しいこと

無人自動運転タクシーの試験運行の様子。(写真:Cruise LLC提供)
無人自動運転タクシーの試験運行の様子。(写真:Cruise LLC提供)

車からハンドルを取り外す作業そのものは複雑ではない。すでに電子式のステアリングやブレーキシステムを使えば、人が機械装置を直接動かさなくても車の向きや速度を制御できる。問題は、車を安全に走らせることだ。

人が運転する車では、運転者が道路状況を確認し、ハンドルを切り、ブレーキを踏む。ハンドルのない車では、こうした機能を自動運転システムが担う。周囲の環境を検知するセンサー、判断を担うコンピューター、実際に車を動かす制御装置が一体となって作動しなければならない。

自動運転システムはカメラ映像やセンサーのデータを分析し、車線や歩行者、ほかの車、障害物を識別する。次に走行経路を計算し、ステアリングや加速、ブレーキの指令を出す。ここまでは一般的な自動運転技術と大きく変わらない。違いが表れるのは、システムが正常に作動しないときだ。

ハンドルのある車なら、状況に応じて人が自ら運転できる。ハンドルのない車では、乗客が同じ方法で介入することはできない。システムの故障に備えた別個の安全装置と対応手順が必要になる。特に運転者のいない車では、車が自ら危険を判断し、安全な状態に移行する能力が重要だ。走行を続けられない状況なら、速度を落として停止しなければならない。

停止した場所が危険なら、その後の対応も必要だ。ハンドルのない車の開発で重要なのは、単に人が担っていた運転を機械に置き換えることではない。人が介入できない状況まで安全に管理できる体制を整えることだ。

◆ 米国の法律には、今もブレーキペダルが残っている

車の運転者がブレーキペダルを踏む様子。米国の自動車安全基準は人が直接ブレーキを操作する構造を前提に定められており、ハンドルやペダルのない自動運転車に適用するための規則改正が進められている。(写真:ソリューションニュース/マグニフィック)
車の運転者がブレーキペダルを踏む様子。米国の自動車安全基準は人が直接ブレーキを操作する構造を前提に定められており、ハンドルやペダルのない自動運転車に適用するための規則改正が進められている。(写真:ソリューションニュース/マグニフィック)

車が技術的に走行できても、公道を走るには法的要件を満たさなければならない。米国の連邦自動車安全基準は長年、人が直接運転する車を中心に作られてきた。運転者がブレーキを操作し、ハンドルを回し、ミラーで車の後方を確認するという前提が、さまざまな規定に反映されている。

代表例がブレーキに関する基準だ。米連邦自動車安全基準第135号は、軽自動車の制動装置に関する規則である。従来の規則には、人が手や足で操作するブレーキ装置に関する要件が含まれている。ハンドルやペダルのない車では、人が直接ブレーキを操作しない。車が電子的にブレーキの指令を出すからだ。

従来の規則だけでは、こうした車両を評価するのは難しい。NHTSAはこの問題を解決するため、今年6月に改正案を発表した。人が運転することを想定せずに設計された車両に限り、手動ブレーキ操作装置に関する要件を調整する内容だ。

重要なのは、ブレーキペダルをなくしても制動性能の基準は緩和されないという点だ。NHTSAは、従来の制動距離など主要な性能基準を維持すると表明した。人が足でブレーキを踏むか、コンピューターが制動指令を出すかは変わる可能性がある。しかし、危険な状況で車が定められた距離内に停止しなければならないという安全要件は変わらない。

方向指示器や後方視界の確保、乗員保護装置も同様だ。従来の規則のうち、人間の運転者を前提として作られた条項は、新たな車両構造に合わせて検討する必要がある。Zooxが適用除外を受けた8つの安全基準には、ブレーキ装置だけでなく、照明や後方視界、ガラス、乗員の衝突保護に関する項目も含まれていた。

米政府がZooxに認めたのは、安全基準全体を守らなくてもよいという包括的な許可ではない。特定の要件を免除する代わりに、それに相当する安全水準と別途の監督条件を求める仕組みだ。

◆ 同じ車をめぐり、Zooxには許可、テスラには調査

テスラのサイバーキャブ。(写真:テスラ提供)
テスラのサイバーキャブ。(写真:テスラ提供)

Zooxとテスラの事例は、米国の自動運転車規制における重要な違いを示している。Zooxは、既存の安全基準をそのまま適用するのが難しい部分について適用除外を申請した。NHTSAは関連資料を審査したうえで、規模を限定して商業運行を認めた。運行台数と適用除外期間を制限し、追加の監督条件も課した。

テスラは別の方法を選んだ。サイバーキャブが適用可能な連邦自動車安全基準を満たしていると、自社で認証したのだ。米国では、自動車メーカーが対象車両は適用可能な安全基準に準拠していると自ら認証する制度を採用している。規制当局はその後、調査や監督を通じて認証の妥当性を確認できる。

NHTSAは9月4日、テスラによるサイバーキャブの自己認証について調査を開始したと発表した。ハンドルやペダルなど従来型の運転装置を持たない車両が、既存の安全基準をどのように満たしたのかを検討する手続きだ。調査が始まったからといって、テスラが法律に違反したと確定したわけではない。規制当局は車両構造や安全基準の適用方法に関する技術資料を精査している。

両社の事例は、ハンドルのない車がすでに現実のものとなっている一方で、関連規則や認証手続きは今も調整の途上にあることを示している。

◆ 警察に車を動かすよう言われたら、誰が動かすのか

警察車両の警光灯が点灯している様子。ハンドルのない自動運転車は、警察や消防隊員の指示、緊急車両の接近などの突発事態に自ら対応するか、遠隔管制の支援を受ける必要がある。(写真:ソリューションニュース/マグニフィック)
警察車両の警光灯が点灯している様子。ハンドルのない自動運転車は、警察や消防隊員の指示、緊急車両の接近などの突発事態に自ら対応するか、遠隔管制の支援を受ける必要がある。(写真:ソリューションニュース/マグニフィック)

ハンドルのない車が解決すべき課題は、車そのものの性能だけではない。道路上では、車はほかの運転者だけでなく、警察や消防隊員、道路管理者の指示にも対応しなければならない。事故が起きれば、緊急車両が通れるよう道を譲る必要がある。工事区間では、通常とは異なる仮設車線に沿って走らなければならない場合もある。

人間の運転者は現場を見て判断する。無人車はセンサーとソフトウェアを通じて、こうした状況を理解しなければならない。では、システムが状況を判断できなかったらどうなるのか。自動運転事業者は遠隔支援や緊急出動の体制を整えている。車が複雑な状況に置かれた場合、遠隔管制の担当者が周囲の情報を確認し、安全に走行できるよう支援する。

遠隔支援は、必ずしも人が車を直接操縦することを意味しない。事業者やシステムによって、遠隔担当者が経路情報を提供したり、車に停止を求めたりするなど、介入方法は異なる。通信が途絶える状況も考慮しなければならない。管制センターとつながらないというだけで、車が道路の真ん中で危険な状態のまま停止したり、制御不能になったりしてはならない。

車は通信障害や主要システムの故障など、状況に応じて自ら安全な状態に移行できなければならない。そのため、無人自動運転技術では、正常に走行する能力と同じくらい、走行を中断する能力も重視されている。

◆ 韓国も備えを始めた

韓国政府も、運転者のいない車両を運行するための安全要件を具体化している。国土交通部は今年7月、「無人自動運転車の安全運行要件ガイドライン」を策定した。運転者なしで走行する車両が、臨時運行許可を得るために備えるべき主な安全要件を示したものだ。

ガイドラインは、最低1万5,000キロの実証走行を求めている。試験運転者が運転に介入した回数についても、平均160キロ当たり1回以下という基準を設けた。一定の条件を満たす同一の自動運転システムを搭載した車両については、走行距離を合算できる。

遠隔管制体制も必要だ。管制センターは車両の走行状況をリアルタイムで確認し、緊急時には車両の停止など必要な措置を支援しなければならない。乗客が自ら緊急停止を要請できる手段も必要だ。自動運転システムとは別に作動する緊急ブレーキ機能や、主要装置の故障に備えた二重の安全設計も求められる。

走行可能な区域を外れたり、システムに異常が発生したりした場合に、車が安全に停止するための要件も盛り込まれた。これは、車にハンドルがあるかどうかよりも、運転者がいない状況で危険に対処できるかを評価する考え方だ。

現行のガイドラインは、無人自動運転車の臨時運行許可に向けた基準である。一般消費者が購入するすべての自動車に対する販売認可と同じものとみなすことはできない。

◆ ハンドルがなくなれば、事故責任も変わるのか

ハンドルのない自動運転車の事故では、運転者の過失だけでなく、自動運転システムの欠陥や車両の整備状況、運行事業者の管理責任なども調査対象になり得る。(写真:ソリューションニュース/マグニフィック)
ハンドルのない自動運転車の事故では、運転者の過失だけでなく、自動運転システムの欠陥や車両の整備状況、運行事業者の管理責任なども調査対象になり得る。(写真:ソリューションニュース/マグニフィック)

ハンドルのない車が普及すれば、事故責任の問題も重要になる。一般的な自動車事故では、運転者が交通規則を守っていたか、危険を避けるために必要な措置を講じたかなどが調べられる。運転者がまったくいない車では、事故原因の判断方法が変わる可能性がある。

自動運転システムが歩行者を検知できなかったのか、ブレーキの指令が遅れたのか、車両の整備状況に問題があったのかなどを確認する必要がある。運行事業者が走行区域や気象条件を適切に管理していたかも、検討対象となり得る。

事故の責任が常に自動車メーカーだけに課されるわけではない。実際の責任は、事故の経緯や車両の欠陥、運行状況、各国の法律に基づいて判断される。事故当時、車両が何を認識し、どのような判断をしたのかを確認できる走行記録も重要だ。

運転者のいない車では、ソフトウェアやセンサー、車両制御装置が事故調査の重要な資料となる。車を運転する主体が変わることで、事故原因の調査方法にも変化が求められている。

◆ 誰もが乗れるようになるのはいつか

ハンドルのない車の開発は、新しい試みではない。グーグルは2014年、ハンドルとペダルのない自動運転試作車を公開した。当時は試験走行を目的とした実験車だった。

その後、グーグルの自動運転事業から生まれたWaymoは、既存の量産車を改造する方式を採用した。現在運行している主要なロボタクシーには、ハンドルとペダルが残っている。ゼネラル・モーターズ(GM)もハンドルのない自動運転シャトル「Origin」を開発したが、2024年に開発計画を中止した。

ハンドルのない車を作れば、必ず商業化に成功するわけではない。車両の製造コストや運行地域、整備体制、乗客の需要、安全認証など、さまざまな条件を満たす必要がある。

今年はこれまでと異なる変化が見られた。Zooxが米政府から商業運行に向けた安全基準の適用除外を受け、テスラはサイバーキャブを実際の道路に投入した。ハンドルのない車は実験室を離れ、商業運行の段階に入った。

今後の課題は、運行可能な地域を広げながら安全性を実証することだ。晴天の日に慣れた道路を走ることと、豪雨のなか、見慣れない道路で複雑な交通状況に対処することは別の問題である。

車が自動で運転できるというだけで、ハンドルやペダルをなくす準備が整ったことにはならない。人が介入できない状況でも、車が安全に停止し、乗客を守れる必要がある。

今、確かめるべきなのは、ハンドルがなくても安全だという根拠だ。