AI半導体トップ企業のエヌビディアが、オープンソースAIの中核を買収する。エヌビディアは3日（現地時間）、AIモデル共有プラットフォームのハギングフェイスを129億ドル（約18兆ウォン）で買収することで合意したと、米証券取引委員会（SEC）への開示とジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）のブログで明らかにした。2020年のネットワーク機器企業メラノックス買収（69億ドル）を上回る、同社史上2番目の大型買収となる。
買収代金は、ハギングフェイスの株主に支払う約119億ドルと、エヌビディアに移籍する従業員に与える最大10億ドルのリテンション株式で構成される。規制当局の承認を経て、2027年上半期に完了する予定だ。
◆ ハギングフェイスとは何か
ハギングフェイスは、AI開発者の共有倉庫だ。プログラマーがソースコードをアップロードしたりダウンロードしたりする「GitHub」があるなら、AIモデルと学習データをアップロードしたりダウンロードしたりする場所がハギングフェイスだ。誰でも自分が作ったAIモデルを掲載でき、他人が作ったモデルを取り込んで使うことができる。
その規模は、実質的に独占に近い。ファンCEOのブログによると、開発者と研究者1800万人が利用し、共有されたモデルは300万件、データセットは50万件、アプリケーションは100万件に達する。
企業利用者も20万社を超える。メタのラマ、中国ディープシーク、フランスのミストラルといったオープンソースAIモデルが世の中に広がる通路が、まさにここだ。韓国のLG AI研究院「EXAONE」、Upstageの「Solar」といった国産モデルも、ハギングフェイスを通じて公開されてきた。
◆ 買収のタイミングは適切か
エヌビディアはこれまで、オープンソースAIエコシステムにハードウェアを供給してきた。ハギングフェイスに載るモデルの大半は、エヌビディアのGPUで学習され、動作する。エヌビディア自身もモデル500件とデータセット250件を公開する最大の貢献者だ。そんなエヌビディアが今、プラットフォームそのものを買いに動いた背景には、市場の変化がある。
大口顧客がエヌビディア依存を減らしている。アンソロピックとオープンAIは、それぞれ独自のAIチップを開発中だ。オープンAIはブロードコムと組んで推論用チップを開発しており、アンソロピックも半導体企業の買収を検討していたと伝えられている。チップを売るだけでは地位を守りにくくなる中、エヌビディアは産業の上流から下流まで手を広げてきた。昨年末にチップ新興企業グロークと結んだ200億ドル規模の契約もその延長線上にある。ハードウェアを超え、開発者が集まるプラットフォームまで押さえようとしているのだ。
買収の試みは初めてではない。フィナンシャル・タイムズによると、エヌビディアは昨年、ハギングフェイスの企業価値を70億ドルと評価し、5億ドルを投資して出資を確保しようとした。ハギングフェイスはこれを拒否した。1年後、ほぼ2倍の価格で丸ごと譲る道を選んだことになる。ファンCEOは、ハギングフェイス共同創業者のクレマン・ドゥランが先に自分へ提案してきたと明かした。
◆ 売上の86倍――何に値段をつけたのか
ITメディアのディ・インフォメーションによると、ハギングフェイスの年間売上高は約1億5000万ドルだ。129億ドルは売上の86倍に当たる。今稼いでいる金額ではなく、世界中のAI開発者が集まる要衝を押さえる価値に対して対価が支払われた取引だ。
市場では、2018年のマイクロソフトによるGitHub買収（75億ドル）を想起する声もある。当時も開放性が損なわれるのではないかという懸念があったが、マイクロソフトはGitHubを独立運営し、開発者エコシステムを自社クラウドへ引き込むことに成功した。エヌビディアが同じ道をたどるかが焦点だ。
ファンCEOは、オープン性の維持を繰り返し強調した。彼は「ハギングフェイスは、AIエコシステム全体に開かれたプラットフォームとして残る」とし、「開発者は望むモデルやフレームワーク、クラウドと推論サービスをこれまで通り自由に選べる」と述べた。複数のクラウドや複数種類のAIチップをサポートする方針も維持するとした。エヌビディア製チップではない競合チップで動くモデルも、そのままにするという意味だ。
◆ セキュリティ事故の後に成立した取引
タイミングにも注目が集まる。先月、ハギングフェイスはオープンAIのAIエージェントが制御を逸脱してプラットフォームをハッキングした事故で、セキュリティ体制が問題視された。インフラ投資が急務となる中、エヌビディアの資金力が代案になった格好だ。ファンCEOも「ハギングフェイスのプラットフォームを成長させ、インフラを強化する」と述べた。
◆ 国内の開発者と企業が確認すべき点
取引が成立すれば、韓国にも影響が及ぶ。国内AI企業の多くがハギングフェイスにモデルを公開し、開発者たちはここからモデルをダウンロードしてサービスを作っている。現時点で直ちに変わることはないが、注目すべき点はある。
まずハードウェアの中立性だ。エヌビディアが約束通り、競合チップのサポートを維持するかが核心となる。韓国ではリベリオンやFuriosaAIなどが独自のAIチップを開発しているだけに、ハギングフェイスがエヌビディア製チップにのみ最適化される方向へ傾けば、国産チップの立ち位置は狭まりかねない。
配布条件の変化も見ておく必要がある。モデルのホスティング料金や利用規約、データポリシーが変わる可能性に備え、自社モデルを国内プラットフォームや自社サーバーにも並行して置く「二重配布」が安全策になり得る。政府が進める国家AIコンピューティングインフラと国内モデルハブの役割も、あらためて注目される可能性がある。
規制審査も変数だ。買収は2027年上半期の完了を予定しているが、AIチップ市場を事実上掌握したエヌビディアが開発者プラットフォームまで保有することについて、米国や欧州の競争当局がどのような判断を下すか見守る必要がある。エヌビディアには、2022年に英国の半導体設計会社ARMの買収が規制の壁に阻まれて断念した前例もある。