国内総生産（GDP、Gross Domestic Product）は、一国の経済活動を総体的に示す最も代表的な指標です。一定期間内にその国で新たに生産された財とサービスの付加価値を全て合計した値です。政府、企業、家計などの経済主体が行う全ての経済活動の結果を数値で集計したものです。
GDPは市場で実際に取引された商品とサービスの価値を基準に算定されます。海外での所得や資産増殖効果は含まれず、その国で創出された経済価値のみが反映されます。通常、各国の経済規模を国際的に比較する際に最も多く使用される数値でもあります。
算出方法は大きく三つあります。△生産アプローチは産業別の付加価値を合算して経済総生産量を測定します。△支出アプローチは民間消費、政府支出、投資、純輸出（輸出-輸入）で構成されます。△所得アプローチは賃金、利子、賃料、利益など各種所得を合算してGDPを求めます。実務ではほとんどの場面で支出アプローチが中心に活用されます。
GDPの数値は名目と実質に分かれます。名目GDPはその年の市場価格を基準に算出され、インフレーションやデフレーションの影響をそのまま反映します。それに対して実質GDPは基準年の物価を使用して物価変動分を除去した値で、経済の実際の成長度合いをより正確に示します。国家統計では実質GDPの増加率を「経済成長率」として活用します。
例えば、韓国の1年のGDPが2200兆ウォンで前年より2%増加した場合、実質的には2%だけ国民全体の経済活動の総量が増えたことを意味します。この時、1人当たりGDPは全体のGDPを人口数で割った数値で、国民個々の平均経済力水準を示します。
GDP統計は通常、四半期ごとに発表されます。韓国銀行は毎四半期末に「速報値」を、翌月に「暫定値」を、そしてその次の四半期初に「確定値」を発表します。これは政府の経済政策の策定、企業の投資計画、学界の研究などに幅広く活用されます。
GDPは経済の活力や景気の流れを診断する決定的なツールです。しかし、限界も明確です。例えば家事労働、ボランティア活動、インフォーマル経済などは統計に反映されず、国民の生活の質や環境破壊など非経済的要素は考慮されません。そのため最近では、GDP以外にも生活満足度、環境指数、分配指標などを補完的に活用する傾向があります。
国家間の比較においては、為替レートではなく「購買力平価（PPP）」を適用したGDPが使用されます。これは各国の物価水準を反映して比較する方式で、実質的な生活水準や消費余力をより正確に示します。国際機関である世界銀行（WB）、国際通貨基金（IMF）、経済協力開発機構（OECD）などが発表する世界GDPランキングはこのPPP基準で整列されることもあります。
GDPは経済規模を把握し政策方向を決定する基準点です。数値そのものの大きさというよりはその構成と流れを読み取ることが重要です。どの分野の消費が増えているのか、どの産業で付加価値が高まっているのか、海外の輸出入構造はどのように変化しているのかなどを総合的に把握する必要があります。