顔に直接触れるコンタクトレンズが、何の検証もないまま国境を越えて販売されている。政府は違法販売の投稿を100件超見つけ、遮断手続きに入った。
食品医薬品安全処は、若年層が主に使うコンタクトレンズを対象にオンライン上の違法流通と不当広告を点検した結果、医療機器法に違反した投稿108件を摘発したと25日に明らかにした。点検は今月10日から14日まで行われ、摘発された投稿は放送メディア通信審議委員会などに接続遮断が要請された。
摘発投稿のうち83％は、日本、香港、シンガポールなどにサーバーを置く海外ショッピングモールだった。品目別では、毎日装用ソフトレンズが76％、連続装用レンズが24％を占めた。5日間の点検で108件ということは、1日20件ほどにあたる。監視網の外で流通する投稿はさらに多いとみられる。
カラーコンタクトレンズや1日使い捨てレンズは、10代から20代の間で必需品のように定着した。SNSで装用後の感想が共有され、見た目の管理用品としての消費が増えるにつれ、安くて種類の多い海外サイトに目を向ける消費者も増えた。
コンタクトレンズは化粧品や雑貨ではなく、医療機器だ。角膜に密着して使う物であるため、安全性と有効性の検証が必須という意味だ。医療機器は、消費者が海外から直接購入する海外直送が原則として禁止されている。
輸入の経路も決まっている。輸入業の許可を受けた事業者が、製品ごとに許可、認証、届出の手続きを経て国内に持ち込まなければならない。オンラインで購入者の個人通関固有番号を求めながら、許可を受けていない海外製レンズを販売する行為は違法だ。通関番号を尋ねるレンズ販売の投稿自体が危険信号である理由だ。
個人通関固有番号は、本来、個人が自分で使う目的で物品を持ち込む際に使う番号だ。販売業者がその番号を要求するなら、正式な輸入手続きを飛ばし、税関を個人名義で通すつもりだというシグナルとみなせる。
国内販売の規制はさらに厳しい。コンタクトレンズは法律により眼鏡業所で眼鏡士が対面で販売しなければならず、オンライン販売自体が禁止されている。国内外を問わずインターネットでレンズを売る投稿が見つかれば、手続きを守っていない可能性が高い。
レンズは角膜に酸素が通らなければならない精密製品だ。酸素透過率が基準に満たない製品を長時間装用すると、角膜が損傷する恐れがある。
検証されていない着色剤が使われたカラーコンタクトは炎症を招く可能性があり、度数やカーブが目に合わなければ視力にも負担がかかる。ひどい場合は角膜炎や角膜潰瘍につながると、眼科専門医らは一般的に説明している。
問題が起きても、訴える先が十分にない。食薬処は、海外直送の医療機器は安全性が検証されておらず、副作用や被害が生じても国内の法的保護を受けにくいと強調した。返金や賠償を求めようとしても、販売者が海外にいるため、実質的に道が閉ざされる。
不当広告も併せて取り締まり対象となった。医療機器は、許可された範囲を超えて効能を水増ししたり、許可なく正規品のように装って広告したりすると、医療機器法違反で処罰される。
消費者だけを責めにくい構造もある。海外ショッピングモールのレンズは安価で、色や種類も豊富だ。国内ではオンライン購入自体が禁じられているため、需要が海外サイトへ流れている。オンライン販売の許可をめぐる議論は続いてきたが、目の健康への懸念から対面販売の原則は維持されている。
正規の許可製品かどうかは、消費者自身で確認できる。食薬処が運営する医療機器安心書庫のサイトで製品名を検索すれば、許可・認証・届出の有無が分かる。購入前に一度検索する習慣が最も手軽な防御策だ。
購入先を見分ける基準も単純だ。個人通関固有番号を求める海外サイト、許可番号なしで最安値ばかりを強調する販売投稿は避けるのが安全だ。レンズは目の状態に応じて合わせる必要があるため、眼鏡店や眼科で検査を受け、自分の目に合った製品を選ぶのが基本である。
許可製品を使っていても、管理が悪ければ問題が起きる。推奨装用時間を守り、つけたまま寝たり、水遊びをしたりするのは避けるべきだ。洗浄液の代わりに水道水を使う習慣も感染リスクを高める。目が充血したり異物感が続いたりしたら、装用をやめて眼科を受診することが先決だ。
食薬処は、国民が多く使う製品についての海外直送リスクを知らせるカードニュースを作成・配布している。医療機器の違法流通の点検と安全使用情報の提供も続ける方針だ。
遮断だけでは十分ではないとの指摘もある。海外サイトは住所を変えて再び現れることが多く、取り締まりと再出現が繰り返される。消費者が確認する習慣を身につけ、需要を制度の内側へ取り込む方策を併せて議論してこそ、違法流通を減らせるという見方が出ている。