外交部がMIKTAキャンプ開催…5カ国の大学生30人が気候宣言文を発表

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By Global Team

外交通商部は8日から10日までの3日間、MIKTA加盟国の大学生・大学院生30人を招き、「2026 MIKTA若手リーダーズ・キャンプ」を開催した。韓国、メキシコ、インドネシア、トルコ、オーストラリアの5カ国から、各国6人ずつが参加した。

次世代のMIKTA若者たちが気候変動対応のための協力策を議論している(写真=外交通商部提供)
次世代のMIKTA若者たちが気候変動対応のための協力策を議論している(写真=外交通商部提供)

参加者たちは、専門家講演、模擬外相会議、在韓MIKTA外交団との交流行事、現地学習で構成された日程をこなした。

◆ 5大陸の異なる国々、それでも結束した理由

次世代のMIKTA若者たちが気候変動対応のための協力策を議論している(写真=外交通商部提供)
次世代のMIKTA若者たちが気候変動対応のための協力策を議論している(写真=外交通商部提供)

MIKTAは耳慣れない名称だが、構成を見ればその性格が分かる。メキシコ(Mexico)、インドネシア(Indonesia)、韓国(Korea)、トルコ(Türkiye)、オーストラリア(Australia)の頭文字を取った名称だ。

5カ国は2013年9月、第68回国連総会を機にこの協議体を発足させた。大陸も文化も安全保障環境もそれぞれ異なる。共通点はただ一つ。大国ではないが、国際舞台で一定の能力と責任を持つ中堅国であるという点だ。

地域が重ならないという弱みは、むしろ強みとなった。特定地域の利害に縛られず、先進国と途上国の間をつなぐ橋渡し役を担えるからだ。昨年11月、南アフリカで開かれたG20首脳会議に合わせて行われたMIKTA首脳会談でも、5カ国の首脳級代表は、MIKTAが先進国と途上国の橋渡し役を果たしてきたと評価し、地政学的緊張と世界経済の不確実性の中で、多国間主義の回復が重要だとの認識をともにした。

米中競争が激化し、国際機関で合意をまとめることが難しくなった時代に、中堅国が声を合わせる通路が必要だという問題意識が、この協議体を13年間支えてきたともいえる。

◆ 気候行動を模擬会議で解く3日間

次世代のMIKTA若者たちが気候変動対応のための協力策を議論している(写真=外交通商部提供)
次世代のMIKTA若者たちが気候変動対応のための協力策を議論している(写真=外交通商部提供)

今年のキャンプのテーマは気候行動だ。韓国は今年2月に1年間務めた議長国の役割をオーストラリアに引き継ぎ、オーストラリアは気候行動を今年の重点議題の一つに掲げた。キャンプのテーマもこれに合わせた。

初日の8日、チャン・ウクジン外交通商部グローバル多者外交調整官は開会のあいさつで、グローバルな課題への対応に若者の視点が不可欠だと強調した。オ・ジュン元国連大使は「多国間主義と青年の役割」を、カン・ソンジュ国立外交院教授は「地政学の時代のMIKTA」をテーマに講演した。

翌9日、参加者たちは各国の外相役を務め、模擬外相会議を開いた。気候変動への対応策をめぐって交渉した末、共同宣言文を発表した。利害の異なる国々が合意文の一文を作るために経る調整の過程を、直接体験したことになる。在韓MIKTA外交団との面談では、外交官生活について普段気になっていた点を自由に質問し、答えを交わした。

最終日の10日、チェ・ウォンソク外交通商部国際機構・原子力局長は修了式で最優秀チームに外交通商部長官賞を授与した。修了式を終えた参加者たちはDMZを訪れ、分断の歴史と平和の価値を自らの目で確かめた。気候という地球共通の課題から始まり、朝鮮半島という最も具体的な現場で日程を締めくくる構成だった。

◆ 10年積み上げた青年ネットワーク、議論を超える土台

このキャンプは今年が初めてではない。韓国が2016年から毎年開催してきた。10年以上にわたって積み重なった参加者たちは、各国で外交、学界、市民社会へと広がり、MIKTAを知る人的資産になっている。

青年交流に力を入れる背景には、協議体の性格に根差した計算がある。MIKTAは条約も常設事務局もない緩やかな協議体だ。拘束力ある合意よりも、共同発言と調整が活動の中心となる。

チョ・ヒョン外交部長官が今年2月の議長職引き継ぎの際に、MIKTAは「議論の形成を超え、実質的な価値を創出し、具体的な成果を導き出せる協力体へと生まれ変わるべきだ」と述べたのも、こうした限界を踏まえた発言だった。制度が弱い協議体ほど、人と人との信頼が持続性を左右する。未来世代のネットワークこそが、協議体の土台だというわけだ。

キャンプを終えた参加者たちは、気候変動という共通課題をともに考え、青年世代として絆を深める機会になったと感想を述べた。3日間で築かれた縁が、将来5カ国の交渉の場で再び向き合う土台となるかどうか、その答えはこの若者たちに委ねられている。