▶ SKグループの崔泰源（チェ・テウォン）会長は、12～16日に放送されたEBS「偉大な授業、グレート・マインズ」シーズン6で、「AIと新しい資本主義、そして若者」をテーマに講義した。講義3回と若者との質疑応答2回で構成され、SKによると、韓国の企業人が同番組に出演するのは初めて。
▶ 崔会長は、AI時代に若者が身につけるべき力として、考える力、共感力、適応力という筋肉、身体的スキルの4つを挙げた。AIは知能を高める道具だが、知能がそのまま知恵になるわけではなく、問題を解決するには最終的に人を理解し、動かす必要があると語った。
▶ もし再び20代になるなら、必ず起業するとし、半導体ではなく、水不足や炭素排出、食料不足など、多くの人が直面する問題に挑みたいと述べた。
SKグループの崔泰源会長が、若者に向けてAI時代の生き方を講義した。崔会長は12～16日に放送されたEBS「偉大な授業、グレート・マインズ」シーズン6で、「AIと新しい資本主義、そして若者」をテーマに講義し、若者たちの質問にも答えた。
講義3回と若者との質疑応答2回で構成された。SKによると、世界的な碩学が出演する同番組に韓国の企業人が出演するのは初めて。崔会長は大韓商工会議所会長も兼任している。
◆「知能がそのまま知恵になるわけではない」
崔会長は、AIを使えば使うほど、人間がどの問題を解決すべきか判断し、他者と協力する能力が重要になると考えている。
AI時代のリーダーの役割については、AIは知能を高める道具だが、知能がそのまま知恵になるわけではなく、問題を解決するには最終的に人を理解し、動かす必要があると語った。
若者に必要な力として挙げたのは、考える力、共感力、適応力という筋肉、身体的スキルの4つだ。与えられた正解を探すだけでなく、自ら問題を見つけ、他者を理解して説得できるようになるべきだという意味だ。
あらゆるリスクに備えてから行動しようとすれば、AIの変化の速さについていけないとして、失敗しても再び挑戦するレジリエンスの重要性も強調した。
教育も変わらなければならないと述べた。学校は知識を伝え、試験で評価する方式から脱し、生徒が解決策を探し、自ら実験する場になるべきだという。学歴よりも問題解決に取り組んだ経験を重視し、質問する力や思考力、共感力を育てる必要があるとした。
◆「8時間の仕事をAIで1～2時間で終えたら」
AIが労働を代替した場合、労働の価値はどう変わるのかという就職活動中の若者の質問に、崔会長は、労働の選択が変わるだろうと答えた。
特定の会社の特定の職種で決められた時間働くという形が変わるという。8時間かかっていた仕事をAIで1～2時間で終えられれば、残りの時間を別の仕事に充てたり、自由に使ったりできると例を挙げた。
再び20代になるなら何をするかという質問には、「まず、私は必ず起業します」と答えた。現在のように半導体事業に取り組むのではなく、水不足、炭素排出、食料不足など、多くの人が苦しんでいる問題に挑みたいと語った。食料問題であれば、新しい農法や人工食品の開発など、従来の方法の限界を超える手段を探したいと付け加えた。
若者には、最初から大きな課題に取り組むのではなく、関心があり、自分で解決できることから始めるよう助言した。環境、介護、少子化、金融弱者の問題を例に挙げ、小さな問題を解決した経験が、より大きな問題に挑む土台になると述べた。
◆社会問題を解決すれば報酬が得られる資本主義
講義3回では、個人の挑戦を支える経済・社会構造と、国の成長策を取り上げた。最初の講義の要点は、社会問題を解決した成果に経済的な報酬を与える構想だ。成果を測定して報酬を支払えば、企業や社会的企業の参加が増えるという考え方である。
崔会長は、SKが10年以上にわたって取り組んできた社会的成果インセンティブ（SPC）の実験を紹介し、インセンティブを受けた企業は、受けていない企業に比べて少なくとも3倍以上の社会的成果を上げたと説明した。
SPCは、崔会長が2013年のダボス会議で提案し、2015年に始まった制度だ。社会的企業が雇用創出、社会的弱者への支援、環境改善などの成果を上げると、その価値を金額に換算し、SKが現金を支給する。今年4月の10周年記念式典での発表によると、過去10年間に社会的企業468社へ715億ウォンを支給し、これらの企業が生み出した社会的成果は、2015～2023年の測定基準で4,956億ウォンに上る。
2回目の講義では、国家のAI競争力を左右する条件として、スピード・規模・安全性の「3S」を提示した。インフラやモデルの開発に加え、AIを生活や産業の現場で活用するサービスが重要だと述べた。また、国民が自らAIエージェントを作って使いながら、技術や制度を試す「AIネイティブ社会」への移行も提案した。
最後の講義のテーマは、日韓経済連携だ。地政学的な変化や少子高齢化への対応策として、両国が経済共同体に発展すれば、約6兆ドル規模の市場になると語った。協力分野としてエネルギー、AI、ヘルスケア、観光、ベンチャー・起業を挙げ、市場が拡大すれば若者の就職や起業の機会も広がると見通した。
崔会長は、若い世代が新しいアイデアを出し、共に考えていけば、韓国の未来を明るく切り開いていけると語った。