気象庁が22日に発表した「3か月予報」は、この夏の気温が平年を上回ると見込んだ。6月から8月までの3か月すべてで、平年より暑くなる可能性が高いという分析だ。
6〜8月の気温は平年より高い見通しだ。（出典=気象庁）
確率予報の数値も一方向を示している。気温が平年より高くなる確率は、6月と7月がそれぞれ60％、8月が50％で最も高く示された。降水量は6〜7月に平年より多く、8月は同程度と予想された。韓国周辺海域の海水温も6〜8月に平年を上回る見通しだ。
6〜7月の降水量は平年より概ね多く、8月は平年並みと見込まれる。（出典=気象庁）
気象庁は、こうした傾向の原因として、韓国の東側に発達した高気圧性循環を挙げた。
この循環は熱帯の暖かい気流の流入を増やし、上空の高気圧が強まることで日射量も増加し、気温を押し上げるという。降水量の増加については、春にチベット高原に平年より多く積もった雪が、東アジア上空の気圧の谷を強めたことが影響したと分析された。
2年連続で更新された夏の記録
今回の予報が注目されるのは、ここ数年の観測記録と重なっているためだ。
気象庁の集計によると、2025年の夏の全国平均気温は25.7度で、全国観測網が拡充された1973年以降で最も高かった。直前の2024年の夏の平均気温も25.6度で、当時の過去最高だった。1年が打ち立てた最高記録を翌年がすぐに更新した形だ。
2025年の夏は日最高気温の平均が30.7度で過去最高、日最低気温の平均は21.5度で過去2位を記録した。
記録更新が単発ではなく連続すると、統計的には傾向として解釈される。気象庁が今夏も平年より暑いと予報したのは、この上昇傾向が今年は止まらない可能性が低いと見ているためだ。
用語の重みも変わりつつある。真夏の激しい暑さはこれまで「異常高温」と呼ばれてきた。正常範囲を外れた例外という意味合いを含む表現だ。しかし、平年を上回る夏が毎年繰り返されるにつれ、猛暑は変動の大きい変数ではなく、毎年前提にすべき定数として捉えるべきだという指摘が、気象学界の内外で出ている。
1.5度、韓半島の暑さの構造的背景
韓半島の暑さは、地球全体の温暖化と切り離して説明することは難しい。
世界気象機関は昨年公表した地球規模の気候状況報告書で、2024年の世界の平均気温が産業化以前より約1.55度高かったと明らかにした。
1.5度は、2015年のパリ協定で国際社会が気温上昇を抑える基準線として合意した値だ。年間平均値がこの線を超えたのは観測史上初めてだった。
世界気象機関は、長期的な傾向としての温暖化水準は1.34〜1.41度で、まだ1.5度には達していないと説明したが、人類がその境界線に極めて近づいたことは明らかだ。
地球温暖化は、韓半島の夏を2つの方向から過酷にする。ひとつは気温上昇、もうひとつは降水の様相変化だ。大気は暖かいほど多くの水蒸気を抱え込む。
抱え込んだ水蒸気は、ある時点で特定の地域に集中して一気に降る。今夏の6〜7月の降水量が平年を上回り、局地的な集中豪雨の可能性があるという気象庁の予測は、温暖化した大気が生み出す典型的な結果と解釈される。
猛暑と集中豪雨は別々の災害ではなく、同じ原因から分かれた2つの現象だというのが、気候学界の共通した説明だ。
6〜8月の韓国周辺海域の海面水温も平年より高く見込まれる。（出典=気象庁）
海も同じシグナルを示している。気象庁は今夏、韓国周辺海域の水温が平年より高く、熱帯中・東太平洋の海面水温が徐々に上昇してエルニーニョへ転じる可能性が高いと予測した。
温暖化した海は、大気により多くの熱と水蒸気を供給し、夏の天候の変動性を高める。陸と海の温度が同時に上昇する構造だ。
世界的にも同様の流れが観測されている。世界気象機関は、2024〜2028年の5年間のうち少なくとも1年が歴代最高気温を記録する可能性を86％と示した。暑い年が繰り返されることは、もはや例外ではなく高い確率のシナリオだという意味だ。
警報を超えて、適応インフラへ
猛暑が毎年繰り返される条件となるにつれ、対応の焦点も短期的な備えから構造的な適応へ移っている。
気象庁は今夏から、猛暑重大警報と熱帯夜注意報を新設し、災害級の豪雨時には緊急災害メッセージを送る体制を導入すると明らかにした。
暑さと豪雨が人命を脅かす水準に達したとの判断による措置だ。ただし、警報体制は危険を知らせる装置にすぎず、危険そのものの大きさを減らすわけではない。警報後の対応が社会と個人の課題として残る理由だ。
猛暑被害はすべての人に等しく及ぶわけではない。冷房設備のない住環境にある高齢者、屋外で長時間働く労働者、移動が不自由な人ほど、先に危険にさらされる。
猛暑対策は気象の問題であると同時に、福祉と労働安全の問題として扱うべきだという指摘が出る背景だ。脆弱層向けの暑さ避難所の運営や、屋外作業場での休憩時間の確保などの制度的装置が同時に機能してこそ、警報の効果が実質的な被害減少につながる。
都市構造の問題も大きい。アスファルトとコンクリートに覆われた都心は、日中に熱を吸収し、夜に放出するヒートアイランドとして働く。日中より熱帯夜のほうが危険だと指摘されるのはそのためだ。
日陰を増やす街路樹、熱を和らげる都心の水路や風の通り道、日射を反射する屋上や外壁などの要素が加われば、同じ猛暑でも都市の体感環境は変わる。毎年繰り返される都市浸水を減らすには、雨水を一時的に貯留してからゆっくり流す排水・貯留施設を、過去の平年降水量ではなく増加した降水量を基準に再設計する必要がある。
こうした対策は通常、「気候適応」と分類される。温室効果ガスを減らして温暖化の速度そのものを遅らせる「緩和」と対をなす概念だ。
緩和は効果が表れるまでに長い時間がかかるが、適応のための設計は、迫り来る夏の被害から先に減らすことができる。両輪を同時に進めるべきだというのが、気候政策の基本方針として定着している。
気象庁の今夏予報は、形式上は通常の季節予報にすぎない。しかし、平年を上回る夏が毎年繰り返されているという事実が、予報数値の先に横たわっている。
暑い夏は、起こるかどうかの問題ではなく、社会がどれだけ準備した状態で迎えるかの問題へと移った。
今年の夏の暑さに対応する間にも、次の夏のための都市と制度の設計を並行して進めるべきだという点を、今回の予報は改めて示している。