コスピが先週、取引時間中に8000を突破してから急落に転じた。市場の変動性が高まる中、投資家の関心は指数を押し上げた半導体銘柄に集まった。
金融情報会社エフアンドガイドによると、今月12日から18日まで国内投資家が最も多く検索した銘柄の1位と2位はサムスン電子とSKハイニックスだった。検索キーワード1位にも「半導体」が入った。
この期間に最も検索されたレポートは、日本の野村證券の報告書だった。野村は15日、SKハイニックスの目標株価を234万ウォンから400万ウォンへ、サムスン電子を34万ウォンから59万ウォンへ引き上げた。SKハイニックスに400万ウォン台の目標株価が示されたのは、証券業界で初めてだ。
注目すべきは目標株価そのものより算出方法だ。野村は目標株価を大幅に引き上げた核心的論理として「バリュエーション手法の転換」を挙げた。メモリー半導体はこれまで、好況と不況を繰り返す特性のため、資産価値を基準にする株価純資産倍率（PBR）で評価されてきた。
野村はこの前提を変えた。人工知能の拡大により、メモリー需要は一時的なサイクルではなく構造的成長の領域へ移行したという見方だ。
前提が変われば、評価基準も変わる。野村はSKハイニックスが継続的に利益を生み出す企業である以上、利益に対する株価を見る株価収益率（PER）で評価されるべきだとした。
現在の12カ月先行PERは約6倍水準だが、受託生産1位企業TSMCがPER20倍前後を適用されている点を踏まえれば、同様の扱いが必要だと分析した。
結局、400万ウォンという数字は「SKハイニックスはもはやサイクル株ではない」という前提が成り立つときに導かれる数字だ。目標株価を解釈する際、数字と、その数字を支える仮定を切り分けて見るべき理由がここにある。
証券街の見方が一方向に収束していないことも、今回の局面の特徴だ。
強気論の根拠はデータセンター投資の拡大にある。野村は、世界のデータセンター設備投資が今年の1兆1600億ドルから2030年には5兆ドル超へと5倍以上増えると推計した。AI運用に膨大なメモリーが必要になり、需要が供給を上回るという分析だ。
韓国証券界の見方も概ね同じだ。現代車証券のノ・グンチャン研究員は13日、「警戒するキャズムは来ないかもしれない」というタイトルのレポートで、SKハイニックスの目標株価を265万ウォンと提示した。ノ研究員は、クラウドAI、エッジAI、フィジカルAIへとAI半導体需要の枝分かれが広がれば、その谷の深さと期間は弱まる可能性があるとみた。
反対側の見方も出た。BNK投資証券のイ・ミニ研究員は、「誰もが楽観する中でリスクも大きくなる」という報告書で、今年第1四半期の米クラウド事業者の実際の設備投資が市場予想の98％にとどまったと指摘した。年間投資計画は上方修正されたものの、その増加をメタとマイクロソフトが主導しており、両社のフリーキャッシュフローが急速に悪化していて信頼性が低いという判断だ。
この2つの見方は、見ている時間軸が異なる。強気論は需要が構造的に増える長期トレンドに重きを置き、慎重論はその需要を支えるビッグテックの投資余力が短期的に揺らぐ可能性に注目する。ビッグテックの四半期設備投資計画の変化とメモリー価格の推移が、2つのシナリオの分岐点になる見込みだ。
半導体株が短期間で急騰したことで、変動性も拡大した。「30万電子・200万ニックス」が視野に入ると利益確定売りが相次ぎ、18日時点の株価はそれぞれ28万ウォン台、180万ウォン台まで下落した。
こうした中、市場では半導体に集中していた視線が、隣接分野へ移る流れが見られる。同期間、検索上位レポートの2位にはLG電子関連の報告書が入った。
LG電子は3月の株主総会で、年内にヒューマノイドロボット向け核心部品の量産体制を構築し、AIホームロボット技術の検証を進める計画を明らかにしていた。
この流れは、AIが生み出す需要がメモリーだけにとどまらないことを示している。AI演算が増えれば、その演算を支えるメモリーが必要になり、メモリーを冷やす電力や冷却設備が続き、さらにAIを物理世界で実現するロボットや部品需要へとつながる。需要が産業チェーンを通じて広がる構造だ。
投資の観点では、これはリスク分散の手がかりになる。1銘柄に集中する代わりに、AI需要が流れる経路に沿ってリスクを分けて持つ余地が生まれるという意味だ。メモリー価格が調整局面でも、電力・冷却・ロボット部品分野は別のスピードで動く可能性がある。
ただし、隣接分野がリスクから自由というわけではない。ロボット事業はまだ業績より期待が先行しており、期待が株価に先に織り込まれた銘柄ほど、反落幅も大きくなり得る。「AI恩恵株」とひとくくりにされる銘柄でも、事業の成熟度と業績の見通しはそれぞれ異なるという点が変数だ。
今回の局面の核心は、目標株価の数字そのものではなく、その数字を支える仮定にある。400万ウォンは精緻に設計された見通しであって、確定した未来ではない。
ビッグテックの投資余力、メモリー価格の推移、キャズム到来の有無が、その仮定の行方を左右する。変動相場の中で市場が投げかける問いは、「今が高値か」ではなく、「その仮定がどのシグナルとともに崩れるのか」に集約される。