サムスン電子の普通株時価総額が1日、場中に初めて2000兆ウォンの大台を突破した。普通株だけでこの高みに到達した国内上場企業は初めてだ。優先株を含めた時価総額は先月29日にすでに2000兆ウォンを超えていたが、普通株単独の記録はこの日が出発点となった。
上昇幅は急だった。株価は一時10％超上昇し、34万ウォン台に乗った。午前中には普通株の時価総額が一時2025兆ウォンまで膨らんだ。時価総額2位のSKハイニックスも上昇したが、差は再び広がった。同時刻の同社の時価総額は1689兆ウォンで、サムスン電子の83％水準にとどまった。
指数全体も大きく揺れた。KOSPIはこの日、史上初めて8800台を突破し、KOSPI時価総額も初めて7000兆ウォンを超えた。プログラム買い注文の効力を5分間止める買いサイドカーも3営業日ぶりに発動された。急騰の引き金は半導体だった。サムスン電子が第7世代の高帯域幅メモリーHBM4Eサンプルを世界で初めて出荷したと明らかにした直後、買いが殺到した。
数字以上に、スピードが物語るものがある。1月に1000兆ウォンを記録した時価総額が、4カ月で2倍に膨らんだ。メモリー半導体がAIインフラ投資のボトルネックとして浮上するなか、長く「万年割安」と言われてきた銘柄の評価は変わった。
背景には構造的な需要シフトがある。AIデータセンターが増えるほど、HBMのような高付加価値メモリーの品薄が長引くとの見方に勢いがついている。世界のメモリー大手3社の時価総額がそろって1兆ドルを超えた流れも、同じ文脈にある。
資金は半導体比率の高い市場へ移っている。新興国指数における韓国株市場の比重は、台湾と肩を並べるほど大きくなった。
期待は予想値にも表れている。証券業界ではサムスン電子の目標株価を50万ウォン台後半まで引き上げており、「61万電子・400万ニクス」という表現まで出た。スーパサイクルが短期で終わらないとの前提が織り込まれているわけだ。
楽観論の根拠は業績だ。半導体利益が急速に増え、バリュエーション負担は大きくないとの見方が優勢だ。
一部の外資系投資銀行はKOSPI9000、強気シナリオでは1万の節目まで視野に入れている。指数の基準点そのものが一段上がるという見方だ。
一方で懸念は「集中」だ。サムスン電子とSKハイニックスの2銘柄だけでKOSPI時価総額の半分を超えた。指数は上がっても、体感相場は違う。
先月27日、指数が場中の最高値を更新した日にも、上昇銘柄は80銘柄前後、下落銘柄は800銘柄を超えた。市場変動性指数は中東の緊張が高まった時と同じくらい上昇し、時価総額を国内総生産で割った過熱指標は260％を上回った。
金融投資業界では、過熱が解ける局面で割安業種への循環物色が広がり得るとの見方が出ている。
個人投資家のベットも変数だ。信用融資残高が過去最高を更新し、この2銘柄を基礎資産とするレバレッジ型上場投資信託にも資金が流入した。歓喜と不安が同じ画面に映っている。
今回の記録が示すシグナルは二つある。ひとつは、メモリーが韓国株の株価を押し上げる核心の軸として定着したという点だ。時価総額1位をめぐるサムスン電子とSKハイニックスの競争は、今後さらに激しくなる可能性が高い。
もうひとつは、リスクの集中だ。2銘柄の行方が指数全体の運命を左右する構造では、メモリー景気が鈍化した際の衝撃は市場平均を超える。
指数が上がるときに見えにくかった銘柄間の二極化は、サイクルが冷え込んだ瞬間にすぐ表れる。熱狂した資金がレバレッジに乗っているほど、調整の傷は深くなる。
焦点は、歓喜を管理可能な上昇へと変えることだ。指数集中を和らげる制度的な装置を検討する時期に来ている。
特定銘柄の比率に上限を設ける指数や、等ウェイト指数のように集中を分散する基準指標を広げれば、年金基金やパッシブ資金が一方向に偏る流れを抑えられる。指数算定基準の見直しは取引所の役割だ。
個人資金が単一銘柄のレバレッジ商品に向かう流れも放置できない。金融当局と取引所は、過度な信用融資とレバレッジ商品の変動性リスクを常時点検し、損失の可能性と商品構造を投資家が明確に理解できるよう情報の非対称性を縮める必要がある。好況期に緩みやすい投資家保護の堤防を前もって補強することが、後のトラブルを減らす。
企業と産業にも課題は残る。メモリーサイクルで業績が振れる構造を和らげるには、好況期に稼いだ利益を次世代プロセスと製品の多角化にどう配分するかが次の局面を左右する。
2000兆ウォンという数字は到達点ではなく、集中と変動性をどう制御するかという問いの出発点に近い。