米ハワード・ラトニック商務長官は、中国製メモリ半導体を購入することに反対する意向を、アップルに直接伝えたと、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が14日（現地時間）に報じた。
ラトニック長官は「メモリ問題には別の解決策が必要だ」「偉大な米国企業が中国製メモリを使うのは望ましくない」と述べた。反対の意思をアップルに伝えたのかという質問には、「明確に伝えた」と答えた。
発端は、世界的なメモリ不足だ。メモリ半導体は、機器がデータを保存して取り出すための記憶用チップである。AIサーバー企業がメモリを大量に吸い上げたことで、スマートフォンやノートPC向けの供給が不足し、価格が急騰した。
アップルもその影響を免れなかった。6月には、メモリ価格の急騰を理由にMacやiPadなど主要製品の価格を引き上げた。
供給元を広げようとする動きは中国へ向かった。WSJによると、アップルは数カ月にわたり、中国の長鑫存儲技術（CXMT）と揚子江存儲科技（YMTC）のチップ導入承認を得ようとしてきた。
中国販売向けのiPhoneやMacBookに搭載するため、CXMTのチップを試験したとも伝えられた。英フィナンシャル・タイムズは、アップルがこの夏、米商務省に中国製メモリ調達の問題を打診したと報じている。
アップル側にも理屈はある。サビ・カーン最高執行責任者（COO）はWSJに対し、iPhoneの部品の多くは受注生産だが、「メモリはカスタマイズが多くない」と語った。標準規格品であるため、どの会社の製品でも使えるという意味で、中国製導入のハードルは低いという説明と受け取られる。
法的には、アップルの手足が縛られているわけではない。YMTCは米商務省の輸出規制リスト（エンティティ・リスト）に載っているが、CXMTは含まれていない。
両社とも米国防総省が中国軍関連企業として指定したリストには入っているが、この指定は警戒シグナルにすぎず、民間取引を禁止するものではない。標準品のチップは政府の承認なしに購入でき、受注生産型のみ許可が必要となる場合がある。
そのため、ラトニック長官の発言は法律ではなく圧力として解釈される。関税を主要な武器とする政権の不興を買う選択は、アップルにとって負担だとの見方が続く。
議会も期限を区切った。チャック・シューマー上院議員ら米上院の超党派議員7人は、アップルに対し、21日までに世界で販売する製品にCXMTとYMTCのメモリを使わないと約束するよう求める書簡を送った。
下院では、CXMTを輸出規制リストに追加するよう商務省に求める動きも出た。米メモリ企業マイクロンや、半導体投資の誘致地域に属する議員らも、中国製調達を阻止するようロビー活動を行っていると、外信は伝えている。
問題はアップルだけではない。WSJによれば、HPとエイサーは米国外販売製品にCXMTのメモリをすでに使い始めている。ラトニック長官はまた、アップルの米国内生産拡大についても「容赦なく、もっと」と圧力を強めていると述べた。
当面は、追い風を受けるとの分析が出ている。世界のメモリ市場は、サムスン電子とSKハイニックス、マイクロンの3強構図だ。
アップルのような大口需要家が中国製を外せば、発注が既存の3社に戻る可能性が高いという計算だ。そもそも品薄で売り切れる状況だけに、交渉力は供給側により傾く。
ただし、長期的には警戒材料もある。CXMTは中国政府の支援を受けて生産を急速に拡大しており、HPやエイサーの事例のように、米国外市場ではすでに販路を広げている。
米国の圧力が、中国国内市場でかえって中国製採用を加速させる可能性もあるとの見方がある。韓国企業としては、追い風を享受する一方で、技術格差をさらに広げておくことが課題とされる。
消費者の負担は別問題として残る。中国製という迂回供給路が塞がれれば、品薄と価格上昇の圧力は続き、機器価格の引き上げという形で転嫁されかねない。
上院が区切った21日の回答期限にアップルがどのような姿勢を示すのか、CXMTの輸出規制リスト入りが現実化するのかが次の分岐点となる。二つの判断次第で、世界のメモリ供給地図と韓国企業の計算は再び描き直される見通しだ。