日本九州大学の研究チームが、人工知能で日本全土を1辺500メートルの格子155万余りに分け、2100年までの人口を予測した。的中率は99％を超えた。
2100年になると、日本の格子の半数以上で人が住まなくなる。人口が増える地域は事実上東京だけで、他の大都市も都心部だけがかろうじて残る。
世帯当たりの人数は2020年の2.26人から2100年には1.39人へ減少し、外国人比率は6％を超える。ひとり暮らし社会、移民社会への移行である。
韓国の2025年の合計特殊出生率は0.80人で、日本（1.15人）より大幅に低い。同じ地図を韓国に描けば、消滅の時計はさらに速く進む。
人工知能が100年後の人口地図を描いた。日本全土を縦横500メートルの小さな区画155万余りに細かく分け、その各区画に2100年まで何人が住むことになるのかを計算したのだ。日本の九州大学研究チームが今年3月、国際学術誌に発表した結果である。
方法は新鮮だが、原理は難しくない。研究チームは、日本政府が1995年から5年ごとに蓄積してきた格子別人口データに、「ディープラーニング」という人工知能技術を組み合わせた。
ディープラーニングは、人間が規則を一つひとつ入力しなくても、膨大なデータを自ら学習して隠れた流れを見つけ出す方式だ。ここに夜間の衛星画像による灯りのデータも加えた。灯りが明るいほど、人と経済活動が集まる場所だという点を手がかりにした。
未来を占うモデルが信頼できるかどうかは、過去をたどる方法で検証した。すでに答えが出ている昔の人口データをモデルに当てさせたところ、的中率は99％を超えた。結果は日本政府の公式人口推計とも大枠で一致した。AIが示した未来地図が、荒唐無稽な空想ではないという意味だ。
これまでの人口予測は、国全体や行政区画単位の大きな数字を先に決めてから、それを細かく分ける方式だった。地域ごとに異なる事情は見落とされがちだった。
今回の研究は逆に、小さな区画一つひとつの変化を先に計算し、それを集めて全国像を描いた。町内単位の微細な違いまで捉えるという点で、性格が異なる。
◆ AIが描いた日本の2100年
地図が示した未来は、鮮明で過酷だ。日本の人口は2055年ごろに1億人を下回り、2070年には9000万人台へ減少し、世紀末に至ってようやく緩やかに下げ止まり、小幅に反発する。80年にわたって、一つの世代が丸ごと消える規模だ。
さらに衝撃的なのは、「どこに」人が残るのかという点だ。モデルは2100年までに、日本全体の格子の半数以上が、まったく人の住まない空白地へ変わると見込んだ。
人口が増える地域は、事実上東京一極のみである。大阪・名古屋・札幌などの大都市でさえ、郊外から先に空き、都心だけがかろうじて持ちこたえる。地方の若者が仕事を求めて大都市へ移り、その大都市の人々までもが、結局は東京へ吸い寄せられていく流れだ。
年齢別に見ると、影はさらに濃い。15歳未満の子どもは東京でさえ急速に減る。働くことができる人も2070年まで減少し、その後ようやく下げ止まる。高齢者人口はしばらく増えるが、世紀半ばから減り始める。これは高齢層までもが亡くなり始めるという意味で、手放しで喜べる話ではない。
家族の姿も変わる。1世帯あたりの人数は2020年の平均2.26人から2100年には1.39人へと縮小する。人口は減るのに、世帯数はむしろ増えるという逆説が起きる。ひとり暮らしの家がそれだけ増えるという兆候であり、結婚しない流れが定着することを意味する。研究チームは、高齢者の孤立リスクが高まると指摘した。
空いた分を外国人が埋める。モデルは2100年の日本に住む外国人比率が総人口の6％を超え、外国人が多数を占める格子が3000か所以上生まれると予測した。日本に住む外国人は2075年ごろに500万人を超える。人口危機が、そのまま移民社会への転換を促すという予測である。
◆ 出生率0.80、韓国は日本より先を行っている
この地図が他人事に聞こえない理由がある。韓国の人口時計の方が、日本よりも早く進んでいるからだ。
日本の2024年の合計特殊出生率は1.15人だった。女性1人が生涯に産むと期待される子どもの数である。同年、日本の出生数は初めて70万人の大台を割り込んだ。ところが韓国の2025年の合計特殊出生率は0.80人にとどまった。4年ぶりに0.8台を回復したとはいえ、依然として日本よりはるかに低く、世界最低水準である。日本が歩いている坂を、韓国はさらに急な角度で先に下っている形だ。
差は地域に目を向けると、さらに広がる。昨年、韓国で出生率が最も高かったのは全羅南道で1.10人、最も低いソウルは0.63人だった。日本のAI地図が描いた「都市への集中と周縁の消滅」は、韓国ではすでに目前の現実として作用している。
政府の将来人口推計も同じ方向を指している。5167万人だった韓国人口は2041年に5000万人を下回り、2072年には3622万人まで減る。
1977年当時の水準に戻る規模だ。65歳以上の高齢層の比率はその年に47.7％まで跳ね上がり、国民の2人に1人が高齢者の国になる。国民の中央値年齢は44.9歳から63.4歳へ上がり、働く人100人が支えなければならない扶養人口は41人から119人へ、3倍近く膨らむ。
地方にはすでに警戒ランプが点いている。20～39歳女性人口を65歳以上人口で割った「消滅危険指数」でみると、全国の市郡区の半数を超える130か所が消滅危険地域に分類された。そのうち57か所は、危険度が最も高い段階に属する。
広域市である釜山までもが、初めて危険段階に入った。首都圏人口は2019年に非首都圏を追い抜いた後も差を広げ続け、今では国土の片側に全人口の51％が集中して暮らしている。AIが描いた日本地図の「東京一極」を、韓国は「首都圏一極」としてそのままなぞっている。
◆ 精密地図の本当の役割は「備え」にある
では、この予測は私たちに何を残すのか。核心は、「AIが消滅を防いでくれる」のではなく、「AIのおかげで消滅に備えられる」という点にある。
500メートル格子の予測は、漠然とした危機感を具体的な行政情報へと変える。どの地域の学校が生徒不足で閉校するのか、どの町のバス路線が途絶えるのか、どの地域の病院が患者減少で消えていくのかを、あらかじめ示してくれる。
限られた予算をどこに先に投じるべきかを見極める、精密な羅針盤になるのだ。実際、日本では人口減少により医療空白地域が広がるという分析もすでに出ている。
日本の研究チームが導いた結論も、その点にある。すべての地域を同じように支えようとするより、残る地域は圧縮して育て、消滅が避けられない地域は秩序立てて整理し、高齢層と移民コミュニティには個別最適の支援を行うべきだというのだ。崩れていく流れを否定するより、その流れに合わせて社会の骨格を組み替えようという提案である。
韓国が何もしていなかったわけではない。18年間で380兆ウォンに迫る少子化対策予算を投じ、毎年1兆ウォン規模の地方消滅対応基金を人口減少地域に投入して、雇用と若者流入を支えてきた。
それでも出生率がなかなか上がらなかった事実は、予算を広くばらまく方式の限界を示している。どこが空きつつあるのかを精密に把握しないまま使った資金は、効果を測りにくかった。
2025年の出生率が2年連続で反発したのは、小さな希望だ。結婚適齢期に入った1990年代前半生まれの世代が厚く、結婚と出産を見る認識が少しずつ変化した結果とみられる。だが反発の幅は、急な下り坂を戻すにはまだ浅い。
AIが描いた日本の空白地図は、結局のところ韓国を映す鏡である。より低い出生率で同じ坂を先に下っているのなら、その地図を私たち自身の手で先に描いてみることが必要だ。
どこが空いていくのかを知ることは、そこをどう埋めるか、あるいはどう空けるかを選ぶための時間を稼ぐことだからである。