一度は探査不振で止まっていた東海深海ガス田開発事業が、英国のエネルギー企業BPをパートナーに迎え、再び推進される。
7日、産業通商資源部によると、韓国石油公社は産業部と協議のうえ、先月BPを東海深海ガス田共同開発の優先交渉対象者に選定し、その結果を通知した。双方は投資規模や費用分担などの詳細条件をめぐって協議を進めている。
BPは英国に本社を置く世界的な石油・ガス企業だ。旧社名はブリティッシュ・ペトロリアムで、エクソンモービルやシェルと並ぶ世界市場を主導するいわゆる「オイルメジャー」に数えられる。深海で資源を探し出して採掘する深海探査の経験が豊富な点が強みと評価されている。
対象事業は、浦項の東側海上にある東海8鉱区と6-1鉱区一帯だ。石油と天然ガスを探査・開発する国家プロジェクトで、「大王クジラ・プロジェクト」と呼ばれてきた。
◆ 最初の掘削は不発
事業は出発点から順調ではなかった。石油公社は2024年12月から昨年2月まで最初の探査掘削を実施した。約1000億ウォンが投入された。石油が集まり閉じ込められる地層構造は良好と確認されたが、経済性のあるガス田として開発できる規模の埋蔵量は確認されなかった。
政治的な対立も激しかった。共に民主党は「国民向け詐欺劇」とし、原点再検討を求め、予算処理の過程で関連事業費497億ウォンを全額削減した。これにより、国政課題として推進されていた事業は石油公社の単独事業へと格下げされた。
政権交代も重なった。12・3非常戒厳事態で政権が交代し、推進の原動力はさらに弱まった。巨額の費用を投じた事業はしばらく漂流した。
◆ 中東発の危機で息を吹き返した事業
流れを変えたのは外部からの変数だった。今年2月末に始まった米国とイランの武力衝突だ。
戦争が長引き、ホルムズ海峡封鎖への懸念まで浮上すると、地政学的リスクが高まった。エネルギー安全保障が国家的課題として浮上し、政府は東海ガス田の戦略的価値を改めて評価した。頓挫しかけていた事業が再び動き出した背景だ。
事業構造も変わった。石油公社は自己資金の投入を最小限に抑え、深海開発の経験が豊富な海外企業の力を借りる方向へ舵を切った。
最大49％まで出資を受けることを目標に国際入札を実施し、入札にはBPやエクソンモービルなどのグローバル石油・ガス企業が参加した。石油公社は昨年10月、BPを優先交渉対象者に選定した。
BPの参加が最終的に確定すれば、追加探査と開発に弾みがつく見通しだ。事業の行方は、投資規模と費用分担を決める詳細協議の結果にかかっている。