2銘柄の時価総額が54.6％、この2つを除けば6月の指数は-2.48％
単一銘柄レバレッジが拡大させた偏り、ちらつく変動性の警告灯
金融監督院が「段階別の制御装置」を予告…指数改編論も浮上
国内株式市場が史上初めて9000ポイント台を突破したが、上昇の恩恵は2銘柄にとどまっている。
22日のコスピは終値9114.55で史上最高値を更新した。18日に初めて9000ポイント台に乗ってから4日後のことだ。今年に入ってからだけでも116.28％上昇した。4214.17から9114.55まで、半年も経たずに2倍超に跳ね上がった計算になる。同期間の上昇率は主要20カ国の中で最も高い。
本当の問題は別にある。コスピ200でサムスン電子とSKハイニックスを除いて算出する超大型除外指数は、6月に入って2.48％下落した。同期間、コスピは7.53％、コスピ200は10.01％上昇した。指数を支えた2銘柄を外せば、残る市場はすでに後退していたという意味だ。
2銘柄の重みはますます大きくなっている。サムスン電子とSKハイニックスの合算時価総額比率はコスピ全体の54.6％に達する。22日にはSKハイニックスが取引時間中にサムスン電子を抜き、時価総額1位に立った。サムスン電子が2000年以降26年間守ってきた王座が揺らいだ。
二大半導体大型株が外れれば、9000ポイント台は本当に危ういのか。
答えはすでに指標の中にある。2銘柄を除いた市場は上昇相場ではなく下落相場だった。9000という数字は市場全体の体力ではなく、2銘柄の株価をほぼそのまま書き写した結果に近い。
偏りは自らを増幅させる。指数に連動するパッシブ資金と年金基金は、比率の大きい銘柄を自動的にさらに買い増す。大型株が上がるほど比重は大きくなり、比重が大きくなるほど、さらに多くの資金が追随する。上昇局面では強力な推進力だが、方向が変われば同じ力が逆に働く。
増幅装置もすでに組み込まれている。先月27日に発売された単一銘柄レバレッジETFは、1カ月で収益率が50％前後まで急上昇した。原資産の変動に2倍で反応する商品だ。上がる時は速く膨らむが、下がる時も同じく2倍の速さで崩れる。借金をして株を買う信用融資残高は19日現在、38兆4786億ウォンで過去最高を記録した。
2銘柄が揺れれば指数が下がり、指数が下がればレバレッジと信用は連鎖的に清算される。損失は該当商品の取引の92％を占める個人に集中する。「下がれば危ないのか」という問いは、すでに危険がどこまで広がるかという問題へ移っている。
偏りを警戒する声が先行している。ハン・ジヨン キウム証券研究員は、主力株の中でもさらに主力株へ資金が移動し、極端な偏りが深まったと診断した。イ・ギョンミン 大信証券研究員は、上昇銘柄比率を示すADRが40％台まで下がった点を指摘した。新型コロナで指数が1500ポイントを割り込んでいた局面以降で最も低い水準だ。堅固な主導株の証拠にもなり得るが、反動の可能性もそれだけ大きくなったという解釈だ。
慎重論は追随買いの自制につながる。業績予想が上方修正されるか、高い利益成長率が維持される企業を選別すべきだという助言も出ている。
反論も少なくない。確かな主導株があるからトレンドが強固だという見方だ。2銘柄の上昇がAIメモリーの業績という土台の上にある以上、根拠のないバブルとは違うという。証券業界のコスピ目標値は11500で、一部の外資系は12000まで引き上げた。1万ポイント台への期待が冷めない背景だ。
指数の信頼性が揺らいでいる。9000は市場全体の体力ではなく、2銘柄の成績表に近い。多くの銘柄が長く見放されるほど、個人が握る収益と指数の距離は開く。
リスクは変動性にある。少数銘柄に資金と借金が集中しているためだ。小さな調整でも市場は大きく揺れる。2銘柄が利益確定に入れば指数は急落し、追証による強制売却が続く。衝撃は市場の外へ漏れ出す。資産市場の二極化はすでに社会的な論争になっている。
兆候は積み上がっている。取引量は減ったのに2銘柄の比重は増えた。年初来高値と年初来安値の銘柄が同時に増えた。偏った市場の典型だ。
偏りそのものをなくすことはできない。2銘柄の業績は実際に伸びている。資金がそこへ流れるのは、市場が正常に機能しているというシグナルでもある。無理に資金を散らすのは、ファンダメンタルズと戦うことだ。目標は偏りを消すことではなく、偏りが暴落へつながらないようにすることだ。
いまのコスピは半導体一本足だ。2銘柄を除けば、6月の市場はすでに下落していた。バイオも二次電池も内需株も資金から押し出された。支えのない市場は小さな衝撃でも揺らぐ。支える別の業種を育てることが先だ。
鍵は上場企業が握っている。半導体以外の多くの企業は業績も株主還元も不足している。買う理由がないので、資金は勝っている2銘柄にだけ流れる。企業は資本効率を高め、稼いだ利益を株主に還元すべきだ。投資対象が増えてこそ、偏りも解ける。バリューアップが掛け声に終われば、半導体依存はさらに深まる。
年金基金と機関投資家の責任も重い。規模の大きな資金が指数だけを追って買えば、大型株はさらに膨らむ。偏りに油を注ぐ格好だ。中小型株と見放された業種へ配分を広げなければ、市場の厚みは育たない。
指数の構造も見直す時期だ。時価総額加重方式は、大型銘柄を自動的にさらに大きくする。単一銘柄の比率に上限を設ければ、この連鎖は多少緩まる。ただし、それは偏りを消す仕組みではなく、指数が2銘柄に振り回される度合いを減らす装置にすぎない。
重要なのは2銘柄の株価ではなく、市場の均衡だ。1万ポイント台が2つの肩だけに乗って近づくなら、その数字は資本市場の成果ではなく、リスクの集中を示す標識になる。